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36社会のグローバル化が進む中、日本のビジネスパーソンが国際的に活躍する場は日に日に拡大している。彼らが臨むビジネスの現場では、英語が事実上の国際共通語として使用されているといえる。本記事では、2006 年....

36社会のグローバル化が進む中、日本のビジネスパーソンが国際的に活躍する場は日に日に拡大している。彼らが臨むビジネスの現場では、英語が事実上の国際共通語として使用されているといえる。本記事では、2006 年度にビジネスパーソン7,354 名から回答を得た小池生夫明海大学教授（当時）を研究代表者とした科学研究費補助金基盤研究（A）「第二言語習得研究を基盤とする小、中、高、大の連携をはかる英語教育の先導的研究」の一部として実施された調査（以下、「大規模調査」）の結果と、2013 年度に主にグローバルビジネスに携わる管理職909 名から回答を得た一般社団法人大学英語教育学会（以下、JACET）と一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会（以下、IIBC）の共同研究である「企業が求めるビジネスミーティング英語力調査」（以下、「ミーティング調査」）の結果の一部を報告する。なお、2006 年に行われた「大規模調査」に関しては、寺内（編）（2008）『企業が求める英語力調査報告書』とそれをコンパクトにまとめた小池（監）・寺内（編）（2010）『企業が求める英語力』を、2013 年に実施された「ミーティング調査」に関しては、寺内（編）（2014）『企業が求めるビジネスミーティング英語力調査報告書』とそれを本としてまとめた寺内（監）・藤田・内藤（編）（2015）『企業が求めるミーティング英語力（仮題）』をご覧いただきたい。なお、特に、この本は2015 年4月に刊行を予定しているため、そこで新たに示される内容は本稿には含まれていないので、結果の一部の報告とした。2006 年の7,354 人のビジネスパーソンを対象に必要な英語力を質問した調査（「大規模調査」）は質問項目が多岐にわたるので、当然、その結果も膨大なものとなっており、ここではいくつかポイントを絞って紹介する。1.　大規模調査の結果とそのポイント1.1 「 大規模調査」の結果ビジネスに求められる英語力―2006年と2013年、ふたつの大規模調査結果より―寺内　一（高千穂大学教授）はじめに